日常の出来事/日記
歌手の長渕剛さんが炎上中との噂が。
どうやら自身のライブのMC中に「外国人に土地を売らないで欲しい」と発言したことが発端のようです。
長渕剛さんの炎上について調べてみました。
9/10(土)に札幌文化芸術劇場 hitaruで行われたライブでの出来事。
ライブのMC中、長渕剛さんが「お願いだからこの自然に満ち満ちたこの土地を外国人に売らないで欲しい」と発言しました。
確かに北海道は自然豊かな土地で、観光地としても人気。外国人に取られたくは無いですよね。
一見問題なさそうに思えるこの発言ですが、中国で大炎上してしまったのです。
中国版Twitter「weibo」では、長渕さんに対する批判の嵐。
中国人と名指ししているわけでもないのに、どうして中国人からこんなに批判されているんでしょうか?
長渕剛さんは中国人と一言も言ってないのに中国で炎上してるってことは、中国人は皆、中国人が北海道を含め日本の土地を買いまくっている事を黙っててほしいんです。
— 三木慎一郎 (@S10408978) October 4, 2022
とにかく中国または中国に繋がる人に日本の土地を売れない法律が必要ですね。
しかしウェイボーは醜い反日中国人が多すぎる。 pic.twitter.com/M5rktY7Wog
中国人が怒っている理由は、ここでいう「外国人」が自分たちのことだと気づいているから。
実は近年、日本各地の土地が中国人に買い漁られているんです。
特に人気なのは北海道や京都。
京都は観光地としての人気が高く、民宿用や投資用としても人気。
住民の高齢化、お店の廃業などによって売りに出された土地・建物が、中国人に飛ぶように売れているそうです。
そして今回の騒動の舞台である北海道は、自然豊かな観光地で、とある資源が豊富に採れることから人気なんだそうです。
その資源とは、「水」。
水源が豊富な日本に住んでいるとあまり実感がわかないかもしれませんが、実は近年、世界では深刻な水不足が叫ばれています。
アフリカなどの乾燥地帯では慢性的に水が不足していて、毎日の飲み水の確保すら難しい状況。
ヨーロッパなどの先進国でも、人口増加や気候変動、水質汚染や産業発展などによって、水が不足しています。
このままいくと、2050年には世界の人口の約半数が水を十分に飲めない・使えない環境になるとのこと。
意外にも、水不足は深刻なんですね。
そこで中国人をはじめとした外国人は、「北海道の水源地」に目をつけました。
日本では、外国人が土地を購入するハードルが他国に比べて低く、貴重な水源地であろうが、簡単に土地を購入できてしまうのです。
農林水産省が発表した資料によれば、平成30年1月から12月までの1年間、外国資本による北海道の森林買収は計21件、総面積は108haにのぼるとのこと。
そのうち、中国(香港・マカオを含む)の法人・個人による買収は11件と、半分以上を占めています。
このままでは、将来世界が水不足に陥った際、日本で採水した水は全て中国国内に持っていかれるという事態が起こってしまいます。
これらは北海道に限定した話ではなく、日本全国で起こりうる可能性があります。
長渕さんは香川でのライブMCでも同じような趣旨の話をしていました。
長渕剛が、香川でもまたちゃんと言ってくれてる pic.twitter.com/lwPpYzLnxl
— welovejapan (@Japan18940811a) October 7, 2022
外国人の土地爆買いに関して、政府や地方自治体もすでに対策をとっています。
例えば、中国人に人気の観光地で、すでに多くの土地を中国資本に買い漁られている北海道ニセコ町は、2011年に「水道水源保護条例」「地下水保全条例」を制定・施行。
翌年には北海道が同様の内容の条例を制定し、水資源の確保に努めています。
また、令和3年には「重要土地利用規制法」が制定され、令和4年9月に施行。
安全保障上重要な土地、例えば自衛隊駐屯地の周辺や、国境に接する無人島などを候補地として選定し、それらの土地の利用状況を調査、阻害行為がおこなわれた場合は是正のために勧告・命令を行えるようになりました。
北海道の水源地がこの「安全保障上重要な土地」に入るかは定かではありませんが、少なくとも国内の土地を守る動きは出てきているのですね。
しかし、自民党の「日本の尊厳と国益を護る会」代表の青山繁晴参議院議員が公明党も説得し重要土地規制の法案を作り、既に施行されています。
— 大沼総帥 (@fbunkpjqye8HOfE) October 10, 2022
ただしこの法案は第一歩
まだまだ法改正が必要です。
国民の声が大きければ、皆さんが懸念している外国勢力の土地購入規制が可能となる。→続
しかし、水資源や安全保障上重要な土地に対しては対策が取られつつありますが、「観光資源」としての買収・土地購入は後を絶ちません。
例えば、北海道占冠(しむかっぷ)村の「星野リゾート トマム」はすでに2015年に中国企業に買収されていますし、京都の伝統的な民家「京町屋」は、中国人に購入されて中国人向けの民宿や観光施設になっていたり、取り壊されて更地になった土地を次々と外国人が購入する、という事態になっています。
追い討ちをかけるように円安が加速し、外国人にとってはますます土地の買い時になっています。
長渕さんの発言は、「このままでは日本の土地が外国に乗っ取られてしまう」という強い危機感から発せられた言葉であると推測されます。
今回は、長渕剛さんの炎上についてまとめてみました。
「ネトウヨ」「外国人差別」という声も上がっていましたが、背景にある理由を考えてみると発言の真意が見えてきますね。
長渕さんの今後の発言にも注目です。
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